こんにちは。「クロジカ大容量ファイル管理」建設業ライターの東海林です。
映像製作だけでなく様々なシーンで利用される機会が増えてきたドローンですが、最近は建設業界でも導入が大きく進んでいます。橋梁や危険な場所の点検、人が入れない狭い空間の調査、災害時の被害状況の確認などではドローンを使用することが当たり前になってきました。
専用ソフトと組み合わせることでドローンから得られる動画や画像をもとに図面を生成したり、建築物の自動点検が可能となるなど、活躍の場はますます広がりを見せています。同時に撮影データの大容量化が発生し、これまでよりもデータ管理の重要性が増しています。
今回は、大容量化するドローンデータの管理について、建設会社や調査会社の立場から検証してみます。
ドローンの大容量データの保管方法
ドローン汎用機に高画素数カメラが搭載されるようになった結果、撮影データの容量が一気に膨らみました。詳細で美しい映像や画像を入手できるようになった一方、利用者はデータ保管のために大きなストレージを用意し、盗難や流出からデータを安全に守らなければなりません。
ドローン撮影によるデータ容量が巨大化している要因は主に次の３つが考えられます。
1. 建設現場の大型化や大規模な自然災害などによって、現場当たりの撮影枚数が増えてしまう一次要因
2.機材の画素数アップによって1枚当たりの容量が増えてしまう二次要因
3.保存期間の長期化によって累積容量が増え続ける三次要因
これらの要因によって蓄積されるドローンデータを適切に保管し、利用できるかどうかという問題は、仕事の効率に大きく関わります。
そこで、代表的な保管方法を比較しつつ、仕事の効率を上げる理想的なデータの保管方法と利用方法をみていきましょう。
内蔵ハードディスクで保管
先ずは、ドローンに内蔵されているハードディスクにそのまま保管する方法です。撮影するだけで何もしない保管方法ですが、保存枚数があまり多くなく、あとでデータを取り出す際に手間がかかります。機材が墜落して破損したり、機材とともに消失してしまうリスクがあります。
実際、「バッテリー切れで帰還できなくなり海に墜落した」なんて声も耳にします。
利用者にデータを保管している意識はなく、データ消失のリスクを認識しないままドローンが手元に戻ってくるまで一時的に利用されているに過ぎません。
外部のハードドライブで保管
磁気的媒体や光学的媒体にバックアップをとる方法です。呼び出しや書き込みの速度、耐久性など一長一短がありますが、いずれも紛失や盗難、破損のリスクがあります。共有するためにはコピーを作成するしかなく、複数の人で同じデータを利用する水平分業には不向きです。容量が大きく持ち運びには便利ですが、受け渡しする際の安全管理や記録がアナログで手間がかかります。このため、バックアップ用または一時的な保管用として利用するケースが殆どです。
クラウドストレージで保管
事業者が運営管理しているクラウド上に保管する方法です。保管容量が大きく、アクセス権を持つ人であれば自由にデータを引き出せます。場所と時間の制約から開放され、盗難や紛失のリスクも低くなります。ドローンが空中撮影しながらクラウドへアップロードすることも可能です。
ストレージ内でデータの整理・分類がし易く、データ共有に最適なため、利用者は増加傾向にあります。専用サーバーを構築できない中小建設会社では主流となりつつある保管方法です。
クラウド管理で撮影現場と社内をシンクロ
色々なデータ保管方法のうち、撮影現場と関連部門をリアルタイムに近い状態で接続できるのはクラウドです。関連部門が複数箇所にまたがる場合はなおさらです。データをメールやLINEで送ることも可能ですが、送信側と受信側の双方で手間がかかる上、双方向からのやり取りに時間がかかりタイムラグが発生します。
クラウド上に撮影データをすぐにアップロードすれば、離れている本部などの関連部門と撮影現場との「距離」と「時間」が限りなく小さくなります。リアルタイムに近い環境で現場と繋がることにより、本部では複数の視点で撮影内容を確認しながら撮影チームに対する指示が可能となります。現場では撮り忘れや撮り直しによる無駄がなくなり調査精度がアップします。
例えば、建築物の劣化状況を確認するために建設会社がドローンを利用するにあたって、撮影チームだけではなく本部から管理者が遠隔で参加することがあります。撮影が緊急かつ現場が遠方にあり、撮影チームに建設技術者が参加していないケースなどです。
汎用型ドローンの１回の飛行可能時間は１０〜３０分間ほどです。汎用機による調査では通常、バッテリーを交換しながら一つの現場を数回に分けて撮影します。
撮影したデータをクラウド上で即座に確認できれば、管理者は撮影ミスのチェックや修正指示を出すことが可能です。仮に飛行が１回で完了する場合でも、撮影チームが現場を去る前にデータのチェックを行えます。
クラウドにアップロードすることにより、予期せぬ事故などで貴重な撮影データを失ってしまうリスクからも解消されます。
クラウドを通じて撮影現場と関連部門をシンクロさせることにより、現場調査の精度やデータ保管上の安全性が向上します。クラウド上で複数の技術者が確認できる仕組みは、二重三重のチェック体制を構築することと同じ効果が期待できます。このようにクラウドは作業上の安全弁の役目も果たし効果があります。
即時共有化なら作業効率がアップ
クラウドへの即時アップロードの利点
ドローンからクラウドへ撮影データが即時アップロードされると、関連部門ではすぐにデータの検証や作業を開始できます。撮影チームが持ち帰るのを待つ時間が解消され、作業効率の改善に繋がります。同時に複数の並行作業に入れるため、即座に水平分業に取りかかれることもクラウドによる共有化のメリットです。
災害時のインフラ調査ではクラウドが威力を発揮
災害後の主要インフラの復旧は緊急を要する最優先事項です。
地震などの災害により幹線道路上の山間部にかかる橋梁が被害を受けたケースを想定しましょう。この場合、被害の程度を調べる方法として、対策本部（仮称）は初期調査でドローンを選択するはずです。調査結果を検証する技術者も一人ではなく、分析担当から復旧工事を計画・手配するなどの複数の担当者で構成されるチームになるはずです。ドローンによる調査データがすぐにクラウドにアップロードされれば、それぞれの担当がいち早くかつ同時に作業を開始でき、時間のロス削減に繋がります。
こうした点では、災害などの緊急時だけではなく、普段の建物調査や定期検査でも同じ効果が期待できます。
行政による救援活動でもクラウド
また、災害時には行政による災害対応でもドローンによる映像の共有化は威力を発揮します。
距離的にドローンでは難しい地域へ、ヘリコプターが出動するのと同じことです。
被災地に取り残された地区への救援物資の供給や人命救助の面では、関連する各部門がクラウド上で現地の状況や経路の状況をいち早く共有することで初動が早まります。警察も消防も自衛隊も、そして市民も同じクラウドにアクセスできる準備をしておけばいいのです。
被災地に通信環境が維持されていれば、被災している現地からクラウドへ情報をアップロードすることも可能となります。
まとめ
ドローンの活躍の場は今後、ますます拡がりを見せることが明らかです。撮影だけでなく、各種センサーによるモニタリングや物流分野での運用も本格化が見込まれています。専用のソフトやアプリの開発も加速し、データ容量は一段と増加するでしょう。
こうした大容量データを利用する際の利便性や安全性では、クラウドが大きな優位性を持っています。
また、クラウドの特徴はデータを安全に出し入れできる便利なストレージとしての役割だけではなく、クラウド上で分析や処理を行うためのリソースを備えている点にあります。
ドローンによる撮影データを元にした作業状況をグループ内でリアルタイムで確認できるクラウドが選択されることは、作業の正確さや効率化を求める上では自然の流れと言えるでしょう。
建設業でのファイル管理に「クロジカ大容量ファイル管理」
今回は、大容量化するドローンデータの効率的な管理方法について解説してまいりました。
「クロジカ大容量ファイル管理」は、広範囲において膨大なデータや情報を扱う建設業において、データ管理の"はじめの一歩" となるサービスです。
「クロジカ大容量ファイル管理」は初期構築費用を無料でスタートすることができます。
さらにマルチデバイス対応なので、タブレットからスマートフォン、PCからスマートフォンなどデバイスをまたいでデータ交換が可能です。また、プロジェクト単位でフォルダ分けして、代表者のみならず従業員の方々など、利用者数に合わせたプラン選択ができます。
簡単に導入でき、安心安全で利便性の高い機能を備えています。
ファイル管理でお悩みの方はぜひお気軽にご相談ください。
参考：【国土交通省】３次元データ流通・利活用に向けた環境整備
ライター：東海林
取材記者として約10年、建設会社の経営者及びコンサルタントとして約20年の経験を活かしてライターや企業コンサルとして活動中。幅広い分野への知見を持ち、特に建設業界に関する深い理解や洞察力により実用的な記事執筆を得意とする。
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